【2021最新】オリンピック(東京五輪)中止(開催・延期)はいつ決まる?

  • これだけ世の中の情勢が悪化してるのに、それでもオリンピック(東京五輪)中止は決定しないの?いつ決まるの?
  • オリンピック(東京五輪)中止(開催・延期)を早く決めないと、オリンピック関係者が困るよね…
  • 結局、オリンピック(東京五輪)の中止(開催・延期)の決定はいつするの?

と思っていませんか。

海外でもオリンピック「中止論」「開催論」「延期論」がそれぞれ繰り広げられており、開催可否について「いつ確定するのか」が論点にもなっています。

日本国内の世論調査では「オリンピック(東京五輪)は中止もしくは延期をすべき」という声がとても大きいのも事実です。※日本の世論調査については後ほどしっかり触れます

しかし、日本政府もオリンピック委員会も「中止(延期)」とも「開催」とも名言をせず、最終的な判断がいつになるのかもハッキリと言っていません。

そこで、2021年1月23日時点の世の中の情報をもとに「オリンピック(東京五輪)中止(開催・延期)はいつ決まるのか」に焦点を当てて、詳しく解説をしていきます。

この記事を読むことで、オリンピック(東京五輪)の中止(開催・延期)の判断がいつ頃決定されるかが分かり「オリンピック(東京五輪)中止の判断はいつなの?!」というモヤモヤが晴れます。

「一刻も早くオリンピック(東京五輪)の中止を願いたい」「オリンピック(東京五輪)は2021年にやってほしいけど、この状況じゃなぁ…」と感じている人は、この記事を最後まで読んでください。

目次

オリンピック(東京五輪)の中止が決まるのはいつ?【2021年4月まで】

もしオリンピック(東京五輪)が中止になる場合、「2021年4月まで」に中止の決定がされる可能性が高いです。

理由は3つあります。

  • 理由①:バッハ会長が「最終判断は3,4月」とほのめかしているから
  • 理由②:2021年3月に福島で聖火リレーがスタートするから
  • 理由③:オリンピック出場選手の調整はすぐにはできないから

それぞれ詳しく解説します。

理由①:バッハ会長が「最終判断は3,4月」と主張しているから

オリンピック(東京五輪)が中止する場合、2021年4月までに決定される理由1つ目は「バッハ会長が「最終判断は3,4月」とほのめかしているから」です。

チケット販売の観点から観客数の最終判断は「3、4月が非常に重要になる。6、7月まで待てない」との見方も示している。

YAHOO!JAPAN/2021年1月23日

オリンピック(東京五輪)開催に向けて一番の権力を握っているといっても過言ではない”国際オリンピック委員会のバッハ会長”が、2021年1月23日に「3、4月が非常に重要になる」と述べています。

バッハ会長は日本の菅総理大臣(安倍元総理大臣)ともたびたび会談を開くことからも分かるように、オリンピック(東京五輪)の開催可否に非常に深く関与している人物です。

バッハ会長が「3、4月が重要になる」と言っていることから、オリンピック(東京五輪)の中止(開催・延期)の判断は、2021年4月までにされる可能性が高いと言えます。

理由②:2021年3月に福島で聖火リレーがスタートするから

オリンピック(東京五輪)が中止する場合、2021年4月までに決定される理由2つ目は「2021年3月に福島で聖火リレーがスタートするから」です。

オリンピック(東京五輪)の開催は2021年7月23日ですが、オリンピック(東京五輪)の一環とするイベント「聖火リレー」は2021年3月25日に福島県からスタートします。

聖火リレーが3月25日にスタートすることを考えると、オリンピック(東京五輪)の中止(開催・延期)の判断は遅くとも聖火リレーが始まる3月25日までにされないと、聖火リレーのスケジュールも完全に狂ってしまいます。

なお、2020年に予定されていた聖火リレーは、同じく福島県から「2020年3月26日」にスタートする予定でしたが、オリンピック(東京五輪)の延期が決まったのは、なんと聖火リレーがスタートする前日の「2020年3月25日」でした。

今年3月には出発式典の会場設営を終え、リレー当日を迎える直前で延期が決まった。

福島民友新聞 みんゆうNet/2020年12月25日

聖火リレーを準備されている方には非常に酷な話ですが、上記の2020年に起きた事実をふまえると、聖火リレーの準備の進み具合は関係なく”突然のオリンピック中止“判断がされる可能性もあります。

理由③:出場選手の調整はすぐにはできないから

オリンピック(東京五輪)が中止する場合、2021年4月までに決定される理由3つ目は「出場選手の調整はすぐにはできないから」です。

以下はNHKが33の競技団体から2020年12月〜2021年1月に行ったアンケートですが、選手たちはオリンピック(東京五輪)に向けてモチベーションを保つのに非常に苦労しているようです。

「実戦経験・練習の不足」が最も多く74%に上り、次いで「ライバル選手との比較ができない」が43%と技術面の課題が多くを占め、「選手のモチベーションの低下」も38%に上りました。

NHK WEB/2021年1月23日

特に野球やバレーなどの団体競技は、数ヶ月前から代表選手が集まって合同練習する時間が必要です。

とすれば、2021年3、4月にオリンピック(東京五輪)の中止(開催・延期)が決まらないと、合同練習する時間も確保しづらくなりますし、選手のモチベーションにも大きな影響を与えかねません。

オリンピック(東京五輪)中止・延期を望む声は大きい

参照:NHK WEB HP/2021年1月7日

2020年10月と2020年12月にNHKが「東京五輪・バラは開催すべきか」の世論調査を行ったところ、以下のような結果が出ました。

  • 「オリンピックを開催すべき」と考える人の割合が小さくなってきている
  • 2020年12月の結果では「さらに延期すべき」「中止すべき」の合計が63%にも上り、半数以上が「2021年のオリンピック開催には否定的」という結果

また、つい最近までYahooも「日本国民の80%が中止もしくはさらに延期」とする記事があったのですが、なぜがURLが無効になっていました。

以下のURLは削除されていますが、YAHOOのアンケート結果でも、日本国民の80%が2021年のオリンピック(東京五輪)開催に後ろ向きな回答をしています。

Googleの検索結果

NHKとYAHOOのアンケート結果がすべてと言い切ることはできませんが、日本で信頼のおける大手メディアの結果ですので「多くの日本国民が2021年のオリンピック(東京五輪)開催に対して否定的」であることは間違いない事実と言えそうです。

オリンピック(東京五輪)中止(開催・延期)の決定に対する日本の見解

NHKやYAHOOの世論調査の結果で、2021年のオリンピック(東京五輪)開催に否定的な声が多いことが分かりました。

しかし、日本国民の中止に対する想いがどれだけ大きかろうと、オリンピック(東京五輪)の中止(開催・延期)を最終決定するのは政府・オリンピック委員会です。

そこで、政府やオリンピック委員会に関する2021年1月時点の最新情報を紹介します。

菅総理大臣

「夏の東京オリンピック・パラリンピックは、人類が新型〇〇〇〇〇〇〇(ご察しください)に打ち勝った証として、また、東日本大震災からの復興を世界に発信する機会としたい」

山口氏(日本オリンピック委員会理事)

3月上旬までに開催可否を改めて判断すべきだとの考えを示した。山口氏はオンラインでの取材に応じ「判断が長引けば長引くほど国民の気持ちが五輪から離れていく。五輪を嫌われ者にしないでほしい」と述べた。

参照:YAHOO JAPAN/2021年1月19日

森喜朗(東京オリンピック・パラリンピック組織委員会会長)

「なんで、今そんなもの(中止や延期)を考えなきゃならんのか。私は淡々と平常心でこれをつとめていくだけですよ」

参照:YAHOO JAPAN/2021年1月20日

日本のオリンピック(東京五輪)の中止(開催・延期)に大きな影響を与える人たちですら、オリンピック(東京五輪)開催に関する考えはバラバラです。

日本オリンピック委員会理事の山口氏のみが、多くの日本国民の想いに寄り添った意見を述べていますね。

まとめ:2020年4月までにオリンピック(東京五輪)中止(開催・延期)の決定に大きな動きがある

バッハ会長が言っているように、オリンピック(東京五輪)の中止(開催・延期)の判断は2021年4月までに行われる可能性が高そうです。

しかし、3月には福島から聖火リレーがスタートすることもあり、オリンピック(東京五輪)中止(開催・延期)の決定の判断はもっと早くに行われるべきですし、日本国民の「中止もしくは延期すべき」という意見は日に日に大きくなっています。

オリンピック(東京五輪)の開催可否に関する最終決定は、もう少し時間がかかりそうですね。

最後まで読んで頂きありがとうございました。

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